新型インフルエンザの動向と職場対策について

　　新種のインフルエンザ流行の周期は最大で４０年であり、６８年の香港型から数えて４１年と今回も周期から外れることがなかった。WHOは以前から新型への対策を講じるよう警告していたが、十分生かされてはいなかった。当初は高病原性の鳥インフルエンザを想定していたが幸い、致死率が低い、豚が感染するウイルスが変異した新型が流行した。
　インフルエンザは香港型など最初に流行した地名を付けて呼ぶが、今回はWHOなどは「２００９インフルエンザ」とし、年代をつけることになりそうだ。その特徴は患者の９割以上が未成年で、過去に類以ウイルスに感染した可能性のある６０歳以上は少ない。症状は発熱など軽症だが、季節性と異なり、６０歳未満の健常者でも重症化する場合があるので注意が必要だ。
　致死率は季節性と変わらず0.1％前後。感染率はその３倍程度でタミフルやりレンザなどの抗ウイルス薬が有効だ。言葉に直すと「優しい顔をしているが、鋭い毒牙を持つ感染症」と言えるだろう。流行のピークは１１月下旬から１２月上旬だ。
　職場対策は、事業の継続に力を入れ、早急には欠勤規定を作り、従業員が感染すれば病気休暇を与え、自宅で療養させる。少なくとも解熱後４８時間は出社させないこと。負担も大きいだろうが、これを厳守していれば被害は最小限度に押されることができるらしい。
　終息は来年三月末頃になりそうだが、今回の経験を生かして職場の感染症対策を定着させててもらいたいとのことだった。以上１１月９日の山陽時事問題懇談会について出席した知人からの話と新聞とを合わせた内容である。<SCRIPT LANGUAGE="JavaScript" SRC="http://parts.blog.with2.net/bp.php?id=846241:MZNWwUuZjZI"></SCRIPT>